パッケージシステムには、多くのユーザー企業が求める機能が備わっています。ここでは、導入を検討している企業に向けて、パッケージシステムに関する基本的な情報を解説しています。
多くの中小企業が、「売上や利益をアップさせたい」「顧客サービスを向上させたい」「経営の見える化を実現したい」という思いから、パッケージシステムを導入しています。
しかし、パッケージシステムを導入しても、思ったような効果を得られないケースもあるといいます。
たとえば、経営陣と現場にギャップがある場合。「個人のノウハウに依存しており、整備されたルールがない」といった、パッケージシステム導入よりも前に解決すべき点が隠れています。
そのため、まずは現場の現状を正しく把握し、現場が本来の業務に集中できる環境づくりを進めることが大切です。
適切なパッケージシステムを選定するためには、「自社の業務に必要な機能を網羅しているか」が大切です。しかし、業務の洗い出しが不十分であったり、業務の見直しを行っていなければ「必要な機能」が何であるのかがわかりません。
そのため、現状の調査をしっかりと行い、不要な業務がないか見直ししたうえで、要件を策定することをおすすめします。業務改善のために必要な機能が明確になっていれば、自社にとって適切なパッケージシステムを選定できるでしょう。
そもそもERPとは、「経営資源計画(Enterprise Resources Planning)」のこと。日本では統合基幹業務システムなどと呼ばれ、経営資源を効率的に分配して有効に活用する考え方を示しています。
そして、ERPパッケージとは、ERPを実現するための機能が統合されたシステムのこと。たとえば、会計管理や販売管理、在庫購買管理、生産管理、人事給与システムなどがパッケージ化されています。
パッケージシステム導入にあたって、まずは業務の洗い出しを行い、必要な機能の選定を行いましょう。また、予算を算出して取得し、自社の希望に合ったパッケージシステムを選定します。なお、委託先を選ぶ際には、サポート体制などもチェックしておきましょう。
パッケージシステムと委託先が決まったら、契約・要件定義へと進みます。そして開発とテストを行い、運用を開始する流れです。
「選定したパッケージシステムをより自社にマッチさせるために、カスタマイズをしたい」と考えるケースもあるでしょう。パッケージシステムには「多くの会社で求められている機能」が備わっていますが、自社には必要な機能が標準化されていないことがあるためです。
しかし、カスタマイズには費用がかかるうえ、「複雑なカスタマイズをした結果、要望に合った稼動ができなくなった」という失敗例も。
そのカスタマイズが本当に必要なのかを十分に検討し、不必要なカスタマイズを重ねないよう注意しましょう。
パッケージシステムのカスタマイズによって失敗している事例は少なくありません。
たとえば、「カスタマイズを追加するうちに費用が高額になり、修正やバージョンアップでまたさらに費用がかかる」という事例。本来なら不要と判断できたはずのカスタマイズを行い、高額な費用に後悔してしまうケースです。
もちろん、「カスタマイズを行うことでより自社にフィットした」という成功事例もあります。しかし、「そもそもパッケージシステムが自社の要件定義に対して適合率が低い」という可能性も。パッケージシステムの選定とカスタマイズの検討は慎重に行う必要があります。
国民の4人に1人が後期高齢者となり、超高齢化社会を迎える日本。IT分野においても無関係ではなく、基幹系システムの保守・管理を行える人材が減少し、レガシーシステムの維持だけで大きな損失につながる可能性があります。これを「2025年の崖」と呼んでおり、社会的に大きな課題となっています。
また、ERPパッケージにおいては、最大手ベンダーである独SAP社のシステム「SAP Business Suite」の保守期限が2025年で終了。ユーザー企業からの要望を受け、保守期限を延長できるようになりましたが、いずれ来る情報インフラの更新に備えておかなければなりません。
Fit to Standardとは、業務プロセスを新システムの標準機能に合わせる方法です。カスタマイズはほぼ行わず、標準機能の活用で業務の標準化を図ります。短期間・低コストで導入できるのがFit to Standardの大きなメリットといえます。
導入候補の業務システムを検討する際に、それぞれのシステムの価値や有用性を比較する手法として「Fit&Gap分析」が使われます。自社ニーズとシステムの適合度を検証するFit&Gap分析について進め方や注意点をまとめました。
データマイグレーションとは既存システムから別のシステムへデータを移すことをいい、システム移行やデータ活用において必要なプロセスです。データマイグレーションは、まず移行元システムのデータチェックからはじめます。
技術力をウリにしている会社は多くありますが、依頼するからには細かな業務フローに対する理解はもちろん、ExcelやAccessといった身近なソフトウェアの知識や、実務オペレーションの提案力などもチェックしましょう。
まずは課題や要望を丁寧にヒアリングしてもらうところからがスタートです。

会計・販売・人事などのバックオフィスに役立つ様々な機能のパッケージが豊富。
NTTデータと共同運営なのでサポート体制も安心。

パッケージとフルスクラッチの中間を目指すカスタマイズ性を活かし、今の業務に合わせて工数を最適化できる環境を提案してくれる。

診断ツールで現行システムの課題を把握し、時代に合った技術で使いやすく再構築。
35年以上にわたりオーダーメイドの開発にこだわる。