パッケージシステム導入での失敗例

このページでは、導入したパッケージシステムを利用する前に前に知っておきたい注意点について解説しています。よくある失敗例や失敗してしまった原因、そして失敗を回避するための方法などをまとめました。

パッケージシステム導入でよくある失敗とは？

導入時に過度なカスタマイズをして、システムが使い物にならなくなってしまう失敗がよく見受けられます。もともとは標準機能をベースに実装していくつもりであっても、話が進むにつれ、カスタマイズを希望する声が高まってくることがあります。

標準機能をベースに組み立てていたスケジュールを変更することで、カスタマイズ作業は増えていきます。その結果、納期を延長する必要が生じます。また、場合によっては追加投資が必要になる可能性も否定できません。

そしてもうひとつ、どこをカスタマイズするか、という議論に多くの時間が割かれることがあります。このことも納期の延長を余儀なくする要因のひとつになり得ます。やりたいことを早期に実現するためのパッケージソフトウェアの本来の利点を、全く活かすことができない状態に陥ってしまうのです。

カスタマイズによる失敗への対策方法は？

細部にまでこだわりすぎないよう注意する

パッケージソフトウェアは、設定した目的を達成するまで効果的に仕事を進められるようにするためのツールとして設計されています。そして、さまざまな企業がスムーズに利用できるよう高い汎用性を備えているものです。そのため、カスタマイズを極力行わないようにすることが重要です。

パッケージシステムを導入した本来の目的を見失わないよう注意する

パッケージソフトウェア導入の際に設定した目的から、異なる方向性に進まないよう注意しましょう。社内の一部門のニーズのみが優先されるなどの状況を回避することが大切です。業務の都合に合わせてカスタマイズしたい誘惑にかられることがありますが、それが本来の目的から逸脱する原因になってしまうのです。

その他パッケージシステム導入後の失敗例

目的を明確化する前に導入してしまう

システムを導入して目的を達成したり情報セキュリティの強化を図ったり、あるいは経営判断力の強化につなげたりするためのツールとして役立てるのではなく、導入すること自体が目的化してしまうケースもあります。

最近では、デジタル化やデータ活用が大きなトレンドとなっていることもあり「自社でもデジタル化などを推進するためになんらかの手を打たなければならない」と焦る気持ちが強くなり、むやみに導入を進めてしまう会社もみられます。目的が不明瞭なままだと、かえって業務効率が低下するリスクもあります。

業界の事情に明るくないベンダーに依頼してしまう

業務に関する知識が十分ではないベンダーに依頼してしまったことによる失敗も多いです。業界特有の業務や商習慣がある場合は特に、現場のニーズに全く適しておらず、システム導入自体がほとんど無意味なものになってしまうのです。

使用中のシステムとの連携をイメージできていない

現行システムとの連携について考慮しないままシステムを導入してしまうことも、失敗の原因となります。

とりわけERPの導入においては、現在使用している業務システムとのデータのつなぎこみに対する十分な配慮が求められます。配慮をせずに進めてしまうと、柔軟性のないシステムになり、業務効率化などを実現することは難しくなります。

導入失敗への対策は？

パッケージシステムに業務を合わせる想定で製品を選ぶ

パッケージシステムの要件に基づいて、システムと業務をマッチさせやすい製品を選ぶことが大切です。業務にシステムを合わせようとするのではなく、むしろシステムに業務を合わせるのがポイントです。少ないカスタマイズで、柔軟性のある業務プロセスの構築が可能になります。

あらかじめ重要業績評価指標を明確化しておく

各部門や役職のKPIの可視化も忘れずに行いましょう。例えば、スピーディーな意思決定を目標にしているのであれば、適したタイミングに必要なデータがアウトプットされるように構築しておくことが必要です。

特に改善が必要な業務工程を特定しておく

業務工程において処理速度が遅くなる「ボトルネック」の特定も欠かせません。例えば、システムを導入することで、ミスが起こりやすい部分やコンプライアンス上のリスクが高い部分に改善を加えたいのであれば、特定の上、回避策をじっくりと検討することが求められます。

あるいは、職責に応じた権限設定機能により問題を解決できると判断される場合には、その機能を標準搭載しているパッケージシステムを選ぶようにしましょう。

自社が抱える課題への対応力があるベンダーに依頼する

解決する必要のある課題の内容をふまえ、適したベンダーを選ぶことによっても、システム導入における失敗を防ぎやすくなります。「これまでに自社と同じ業界での実績があるか」「自社が抱える課題レベルに見合うサービスを提供する対応力があるか」といった点を確認してから、ベンダーを選定することをおすすめします。

業界や業務についての深い理解や知見は、特に欠かせない要素であることをおぼえておきましょう。ベンダーの知名度が高かったとしても、別問題として捉えることが大切です。